自費出版とは?知っておきたい基礎知識

少し前までは自費出版というと、「作家志望の方などが実績を作るためにする」というイメージがあったかもしれません。しかし、近年ではアマチュアの方の作品発表のためだけでなく、自分史や家族史の制作など、一般の方にとっても身近なものとなってきました。また、名刺代わりに自費出版をするという起業家の方も増えています。

今後、自費出版したいとお考えの方のために、ぜひ知っておきたい自費出版の基礎知識をご紹介します。

自費出版とは

自費出版とは、著者自身が費用を負担して出版を行うことをいいます。負担額や契約内容によって、「自費出版(個人出版)」と「共同出版(協力出版)」の2種類に分けられます。

自費出版(個人出版)

自費出版(個人出版)は、原稿の執筆から販売に至るまですべての費用と責任を著者が自分で背負う出版方法です。自費出版での書籍の流通・販売は非常に難しいですが、出版に関わる費用を著者が負担するため、思い通りのものを制作できるというメリットがあります。

共同出版(協力出版)

共同出版(協力出版)とは、著者と出版業者が費用や責任を折半する形で行う出版方法です。費用の負担の割合は各出版業者や提供しているサービス内容によってさまざまです。単純に出版にかかる費用を折半するものや、書籍の印刷費など出版するに当たっての初期費用はすべて著者が負担する替わりに、流通・販売の一切を請け負ってくれる業者もあります。

共同出版では、出版業者の持つ販売ルートが使えることが大きなメリットで、書店に自分の本が並ぶことも夢ではありません。ただし、書店の店頭に書籍を並べるのは書店側のスタッフの采配が影響するため、必ずしも店頭に並ぶとは限らず、また、店頭に並んだとしても購入される保証はありません。そのため、「流通ルートがある=売上につながるわけではない」ことを理解しておく必要があります。

自費出版の流通経路とは

自費出版の書籍の販売方法は、「個人での販売」と「書店での販売」に分けられます。書店に並べることで販売のチャンスは広がりますが、間に業者が介入するため費用がかかり、印税など売れたときの著者の取り分も少なくなります。個人で販売すると売上はすべて著者に入りますが、宣伝等に莫大な労力がかかります。

個人での販売方法

・知人や友人に直接販売する
最も購入率が高い方法ですが、売り切ってしまうとそれ以上の購入は期待できず、販売数は少なくなります。

・個人サイトやECサイトで販売する
世界中の人が目にする可能性があるため販売のチャンスは広がりますが、サイトを検索にヒットさせるための知識や技術が必要です。

・セミナーや講演会などで販売する
著者の考えに興味のある人が多く集まるので有効な販売方法ですが、セミナーや講演会を催す機会がない・少ない方は期待できません。

専門の業者に依頼する方法

出版社や印刷会社は、直接書店と取引をしているわけではなく、間に「取次会社」が入ることで書籍を販売しています。したがって、取次会社を介さなければ書店に書籍が並ぶことはありません。

自費出版のサービスを行う会社のほとんどは、取次会社と提携を結び書店での流通ルートを確立しており、書店での販売が可能で、これを「流通に乗せる」と表現されています。

取次会社を介して販売される書店での販売方法は以下の3つです。

・委託配本
取次会社が書店に配本し、店頭に並んで販売される方法です。取次会社が提携・契約している全国の書店で販売されるので、店頭に並べば多くの人の目に触れさせることができるというメリットがあります。
通常6ヶ月の委託期間があり、期間を過ぎて売れ残ったものは返本されるというデメリットがあります。自費出版での返本率は50~95%といわれています。

・注文配本
書店から取次会社、または出版社に注文が入った時点で書店に送られ、販売される方法です。売れ行き次第で増刷することが可能で、返本のリスクが少ないのがメリットです。
注文が入らない限り書店に並ぶことがないので、「少し読んでみて購入」ということができず、販売のチャンスが減るというデメリットがあります。

・買い切り
書店が店頭に並べる書籍を買い取り、販売する方法です。原則返本ができないため、書店にとってリスクが高く、有名な著者の書籍でもほとんど行われていません。

電子書籍と紙媒体での自費出版の違い

電子書籍と紙媒体の自費出版の大きな違いは費用面と流通面にあるといえます。それぞれにメリット・デメリットがあるので目的に合った媒体を選ぶことが大切です。

紙媒体の自費出版

紙媒体での自費出版は、形を残せるというメリットがあります。電子書籍と比較して信頼性が高く、企業や自分のブランディングのために名刺代わりとして使う場合や、社史・自分史として残しておきたい場合には紙媒体が適しています。

形にするために多額の印刷費がかかる他、販売・流通が個人では難しいため業者へ依頼する必要があります。そのため、手数料がかかり、著者に入る印税は10%以下である場合がほとんどです。また、書店での返本率も高く、ハードルは高めです。

電子書籍の自費出版

電子書籍は書籍データが販売されることになるので、紙媒体の自費出版のように印刷費はかかりません。また、
電子書籍を取り扱う出版社で販売を行うため、流通に乗せるために取次業者を介する必要はありません。

かかる費用は出版社への手数料のみで済むので、書籍が売れたときの印税は多いところで70%にもなります。
また、返本がないので一度出版すれば半永久的に販売し続けることが可能で、在庫を抱える心配もありません。

ただし、初期費用がほとんどかからず手軽であるため、電子書籍の自費出版の数は大変多く、他の書籍に埋もれてしまう可能性が非常に高くなります。また、その手軽さから紙媒体の書籍と比較して信頼性がやや低く、自己ブランディングとしては軽視される傾向があります。

自費出版の種類や流通経路、電子書籍との違いをご紹介しました。紙媒体、電子書籍ともに自費出版をする方が増え、多くの出版社や印刷会社で自費出版のサービスを提供しています。自費出版に関する知識を身につけて、より適した出版方法や業者選びに役立てください。